この間、私もテレビを見ておったら、キウイ、あれも輸入品、ニュージーランドとかあっちから入ってくるものが多いんですけれども、最近、国産のキウイと、それから輸入物のキウイ、もう既に同じような値段になってきたということもありますので、やはり小麦というのも、今後、今は小麦がもうかっておるのかもうかっていないのかよく分かりませんけれども、価格的には将来的に輸入品と変わらんようになってくるということも考えられると
また、フランスやニュージーランド、韓国でも同様の動きがあります。 この問題は日本でも無関係ではなく、先日、任意団体であるみんなの生理が行ったオンラインアンケート調査によりますと、５人に１人の若い女性が金銭的な理由で生理用品を買うのに苦労をした。ほかのもので代用をしたといった結果が出ています。また、ネグレクトにより保護者等から生理用品を買ってもらえない子どもたちがいるとの指摘もあります。
この生理の貧困解消のために、例えばイギリスでは、２０２０年から全国の小・中・高校で生理用品を無償で提供していると報道がされており、フランス、ニュージーランドまた韓国などでも同様の動きがあります。
例えばスコットランドでは、昨年11月、生理用品を無償で提供する法案を可決、全国の小学校、中学校、高校で生理用品が無償で提供されており、フランス、ニュージーランド、また、韓国などにおきましても、同様の動きとなっています。 日本では、女性が年間に購入する生理用品のコストは２万円強と言われています。先ほどご紹介しました調査結果のように、さらに鎮痛剤や関連用品までを含めると、負担はさらに大きくなります。
そういった意味で、過去も四日市では、数回スカイプを利用したニュージーランドとの交流というのをやったみたいなんですが、そういったものをできるだけ小まめに、また継続的にやることで、そういった四日市の子供たちの国際感覚を育めると思うんですが、いかがでしょうか。 ちょっと時間がないので続けていきます。
それ以外では、Ｇ７のアメリカ、ヨーロッパ及びオーストラリア、ニュージーランドの方が３２０人が３６２人で１３．１％増となっております。 最近の増加傾向を見ますと、ベトナム国籍の方、ネパール国籍の方の増加が顕著だと思われます。特にベトナム国籍の方については、実数においても、全体に占める割合が多いので、いなべ市においても同様ではないかと推定されます。 以上でございます。
それ以外では、Ｇ７のアメリカ、ヨーロッパ及びオーストラリア、ニュージーランドの方が３２０人が３６２人で１３．１％増となっております。 最近の増加傾向を見ますと、ベトナム国籍の方、ネパール国籍の方の増加が顕著だと思われます。特にベトナム国籍の方については、実数においても、全体に占める割合が多いので、いなべ市においても同様ではないかと推定されます。 以上でございます。
また、市内のほかの高校におきましても生徒を海外研修へ派遣されておりまして、その対象国はカナダやオーストラリア、ニュージーランドあるいはイギリス、フィリピンといったところにも及んでございます。
イギリスであったりオーストラリア、ニュージーランド、そういった方たちには、大体お越しいただく人数の14％、低いもので１割の方がベジタリアンであったりビーガンの方であったりという表になっております。
このＢＭＸなんですけど、四日市出身の選手であるとか、在住のＢＭＸの選手もいらっしゃって、2013年には実はニュージーランドで開催されたＢＭＸの世界選手権の市内在住の選手が出場されて、もちろん当時は森市長は市長じゃなかったですけど、四日市市役所に表敬訪問されて、そのときの方がこの方であります。一応許可をいただきました。 北川大介選手という方が非常に有名なＢＭＸの選手であります。
◎教育次長（倉田幸則君） まず、教育委員会としましては、本年度、西橋内中学校がオーストラリアのペノラハイスクール、また修成小学校のほうもニュージーランドの学校とインターネット回線を利用したテレビ電話、スカイプで交流を行っているところでございます。
そのほかにもニュージーランドやインドネシアでも地震が発生をいたしております。また、国内におきましても、熊本地震を初め北海道内浦湾での地震、鳥取県中部地震もございました。そして、１１月に発生した福島県沖を震源とする地震は、東日本大震災の余震であり、震災後５年を経過してなお余震が起こり得ることを、改めて自然災害の恐ろしさ、災害想定の難しさを痛感したところでございます。
というのは、オーストラリア、ニュージーランドというのは人口割の公務員というか行政マンがすごく少ない。その中で、計画を立てていくという考え方の手法ですので、ぜひ検証していただきたいと思います。
オーストラリア、ニュージーランド等は反則金つきです。次にアメリカの地図も出しますが、シアトル等は反則金つきということで、規則はあるけど反則金がないというのは南アフリカ等のピンク色、そのほかはいろんなルールで、黄色は日本がそうですが、子供だけという国が多いようです。
国別では、ニュージーランド、フィリピン、ポーランド、ベトナム、シンガポール、中国など、世界各国から３人から５人の個人旅行でありました。宿泊先はおおむね名古屋が２割、大阪２割、ほかは市内が２割でありました。目的は全ての方が観光であり、その回遊先として、既に桑名へ来ている実態の一端を把握することができました。
ＴＰＰは当初、シンガポール、ニュージーランド、チリ、ブルネイの４カ国のＦＴＡ、自由貿易協定の一種として2006年に発足しました。ところが、2010年１月、アメリカのオバマ大統領がこれに参加を表明し、日本も、2010年10月の民主党の菅首相が、多分、経団連の要求をのみ込む形で突如の参加を表明しました。
日米など、環太平洋連携協定参加１２カ国は、２月４日、ニュージーランドのオークランドで協定文に署名をし、大筋合意がされました。この合意は２０１３年４月、ＴＰＰ交渉参加に関する国会決議で、米や麦など、農産物の重要品目の関税撤廃を認めないとした国会決議に違反していると、民主党も共産党も主張してきました。
最初は、ニュージーランドとブルネイなど４カ国で始まり、これに対して、2010年、アメリカなどが参加して拡大交渉がスタートしました。昨年秋まで５年がかりで交渉が続けられてきたものであります。 日本は、民主党政権時代に突如参加を検討し出し、自民党は2012年の総選挙では反対でありました。安倍首相が政権に復帰してわずか３カ月後に、公約を投げ捨てて交渉に参加したものであります。
環太平洋パートナーシップ（ＴＰＰ）協定は、昨年10月５日のアトランタ閣僚会合におきまして大筋合意し、本年２月４日にニュージーランドにて、交渉に参加した日米など12カ国が署名し、正式合意に至りました。 ＴＰＰは、アジア太平洋地域に巨大な経済圏を創造し、幅広い分野で21世紀型のルールを構築することによって、我が国の輸出が拡大し、経済再生に資するものと期待をされております。
そして、トレッキングコースつくるにしても、遊びに関してもこういうシャワークライムになったり、カヌーであったり、そういうことというのは議場でもお願いさせてもらいましたけども、オーストラリア人であったりニュージーランドの出身の方であったりそういう方を招いて、長野県のほうでは一緒に外国人を入れて計画してます。